あの《ライザップ》が赤字転落!?今後はどうなるの?

ライザップの経営状況に危険信号!?

「結果にコミットする」CMでおなじみの【ライザップ】の経営状況が思わしくない、というニュースが流れてきました。

MAで大量に企業を買収し、巨大なグループをつくりあげているライザップ。

危険信号の要因は、企業買収の急拡大にあるようです。

かねてより、ライザップのビジネスモデルに注目しており、今年放送された『カンブリア宮殿』『がっちりマンデー』のどちらもチェック!

瀬戸社長がライザップのビジネスで築き上げた経営手法(手腕)を、買収した企業にインストールし、これが成果を出している、という内容でした。

「さすが瀬戸社長!笑顔も素敵だなぁ~」などと成功している姿を頼もしく感じながら番組を見ていました。

もちろん、四柱推命の命式も確認済みで、かなり強いビジネス運をお持ちの方だと知っていました。

今回のニュースをきっかけに、瀬戸 健社長と、今年6月に代表取締役COOに就任した松本 晃氏(元・カルビー会長:カルビーの再建を率いて事業を急成長させた功績を持つ)、再度ふたりの命式を見てみました。

命式で注目したポイントは?

命式で、まっさきに注目した点を書き出してみました。

瀬戸 健氏RIZAPグループ創業者、社長)

①日干支が【癸亥(みずのとい)】& 経営者の星【劫財+帝旺】

②守護神【丙】が月柱の十干に入っている

③現在の大運の干支が【庚申(かのえさる)

松本 晃氏RIZAPグループ最高執行責任者)

④宿命大半会を持っている

⑤守護神【丁】が月柱の十干に入っている

⑥現在が【大運律音(りっちん)

ビジネス運が最強レベル

ふたりの命式からわかるのは、かなり強いビジネス運をお持ちであること。

そう解釈するポイントを簡単にまとめてみると・・・

①日干支が【癸亥(みずのとい)】&経営者の星【劫財+帝旺】

 

【癸亥】は60干支最後の干支。ものすごいエネルギーが充満している干支で、成功の確率が高い。60干支のなかでは最強で別格扱い。何ごとについても小さくまとまっていては開運しない

【劫財+帝旺】は経営者の星

②⑤守護神の十干が月柱に入っている

 

月柱は「仕事運」を表すため、仕事運が良い

③【庚申(かのえさる)】は五行が「金」同士で、金融関係に携わる人たちが重視する干支

 

大運に【庚申】があると仕事が絶好調。依頼がどんどん入ったり、高額の報酬を手にしたりする

宿命大半会とは、年柱・月柱・日柱に同じ天干があり、その地支が三合会局の関係

 

社会的天運に恵まれ、スケールの大きな仕事や実績を残すことができる。幅広い分野に精通できるゼネラリストタイプ

⑥現在が【大運律音(りっちん)

 

【大運律音】とは、大運に日干支があること。その10年間は、通常の倍の成果が出せるといわれる

*瀬戸健社長も、6272歳の大運に【癸亥(みずのとい)】が巡ってくるため、晩年も大いに活躍すると読む

来年の「空転の時期」に気をつけて

企業買収の急拡大をポジティブに推し進めてきた背景には、瀬戸社長が最強の日干支【癸亥(みずのとい)】、現在の大運【庚申】の影響がある、と、四柱推命的に読めそうです。

今年の運勢のバイオリズムも、瀬戸社長は【絶好調の時期】、松本COOは【青春の時期】で、まさにポジティブ発信の運気が巡っています。

ビジネスにおいて最強のコンビであるふたりは、今回報道されたような状況になるまで、イケイケドンドンだったのではないでしょうか。

瀬戸社長の命式には、金の五行がありません。

松本晃COOは、日干に金の五行【庚】を持っているため、松本氏が瀬戸社長をささえる役割を担っていることが、命式からも読み取れます。

実際、『東洋経済オンライン』の記事では、松本COOは構造改革担当として、子会社の再建に本腰を入れる瀬戸社長を監視する役割を担うとあります。

『週刊現代』で松本COOは自身に求められている役割について、次のようにお話しされています。

どんな事業も、危機感を持って新しいモデルを考えないといつか立ち行かなくなる。これはライザップのフィットネス事業も同じ。だから新しいモデルを構築するために、僕はライザップに呼ばれたと思っていて、それができれば僕の役割は終わり。カルビーのときもそうだったからね

ただ、四柱推命的に気になる点をひとつあげるなら、それは、松本COOの運勢のバイオリズム(12年周期)が、来年の立春以降から「空転の時期」に入ること。

空転の時期は、何をしても空回りしてしまい、思わぬ障害に悩まされることの多い時期とされます。

松本COOは御年72歳。

健康管理には十分に気をつけられ、瀬戸社長とともにライザップ復活の道筋をつけるべくご活躍を願っています。

 

ライザップについての参考資料はこちら

参考 週刊東洋経済 ビジネス 参考 週刊現代